次世代経営者・経営幹部育成支援サービス｜新入社員研修、社員教育、OJTなど社員研修に関する人材育成を研修で支援「株式会社ワークハピネス」

少子高齢化、グローバル化、ＩＴ化などによってあらゆる業界において
ビジネスを取り巻く環境は急激に変化しています。
また、モノが溢れ、情報が溢れ、法人・個人共にニーズが細分化されることで お客様のご要望に迅速にお答えすることが以前に比べて困難になってきました。

従来のようなスピードでは急激な環境変化に対応することは困難です。
経営幹部は、ヒト、モノ、カネ、情報が溢れる中から、取捨選択し、迅速な意思決定を行わなければなりません。
その為には高度なスキル、ぶれないスタンスが非常に重要になってきます。

どのように経営幹部を育てればよいのか。
それは、ＧＥの「クロトンビル」、ソフトバンクの「ソフトバンクユニバーシティ」などのように『計画的、継続的な仕組みの中で育てる』ことが最も重要です。

急激に環境変化が起こっている今日において、高度な意思決定を迅速に行うことは、
企業の存続、成長に関わってきます。
それを担う次世代経営幹部育成は重要な経営課題となってきています。

「私は管理職とは名ばかりのプレイヤーである。まずは自分自身で結果を出さなければいけない。」
「私は、部下を管理する管理職である。」
「私は、課長どまりで良い。わざわざ苦労してまで責任を負いたくない。」

上記のようにアイデンティティ（セルフイメージ）があまり高くない管理職（次世代経営幹部候補）はいませんか？

高い能力と様々な経験・実績を持っているのに、あと一歩が足りない・・・。
そういった方々に変革を促しても中々変わらないことは実感としてあると思います。
それは年を経れば経るほど、高い役職に就き、責任と影響の範囲が広がれば広がるほど「守るべきもの」が増えてきて、 変わることが恐怖となり、アイデンティティ（セルフイメージ）を厚い殻で守るようになるからです。

では、変わる（一歩踏み出す）ためにはどうすればいいのか？

ひとつは、「強烈なインパクトのある体験をする」ことです。
そして、アイデンティティが変わると、能力や行動が変わる。

このことは最新の心理学から分かってきており、自分自身のアイデンティティ（セルフイメージ）が信念・価値観を作り出し、それが以下の概念図のように下位に影響を与えます。

人が変わる場面には、一つは先ほどの「親になる」ような『強烈なインパクト』のある体験をすることです。
では他にはどのような場面があるのでしょうか？

例えば、今までエースとしてキャリアを積み重ねてきて、キャリアアップのため華々しく異動をする。
そして、一年後に再開したときには全くの別人になっていた。話を聞いてみると、

「いつも会議で発言をすると、白い目で見られたり、他と違う意見を言うと上司からたたかれる。」
「朝、今までのように毎日挨拶をしていたが、誰も挨拶を返してくれない。」
「従順であることを第一として、歯車であることを強制され続ける。」

どのような人でも『繰り返し体験すること』で人は変わります。

会社で長く働けば働くほど様々な『強烈なインパクト』のある出来事に遭遇し、また様々なことを『繰り返し』体験します。
それによって自分自身のアイデンティティ（セルフイメージ）を規定してしまいます。
まさしくそこが人の限界となってしまい、成長を阻害する大きな要因となっております。

弊社のトレーニングは良い『強烈なインパクト』と『繰り返しの体験』によって今までのアイデンティティを打破し、 良いアイデンティティへと変化させることで、人が本来持っている無限の可能性を引き出し、 次世代経営幹部への変革を推進します。

「部下にはチャレンジを促すが、本人は一向に動こうとしない。」
「状況によって、方針がころころ変わる。」
「部下に対して愛情がなく、指示命令のみのコミュニケーションしか取れない。」

→そして、部下を思うように動かせない

こんな管理職が今、日本企業で増えています。

社内外を問わず、より多くの人を動かしていくことを求められる経営幹部人材には、『この人のために頑張る！』と慕われる「高い人間力」の確立こそが重要です。

弊社のトレーニングでは、心理学に基づき設計されたラーニングプログラムにより従来的にはアプローチしにくい『人間力の強化』を達成します。

「産業自体が縮小している。」
「これまでのビジネスモデルが通用しなくなっている。」
「大幅なコストダウンが迫られている。」

→これまでと同じやり方はもはや通用しない

そんな企業は多いのではないでしょうか？

グローバル競争は激化し世界中に競合がひしめいている。また、日本に残っていてもマーケットは縮小していく。
その中で勝ち残り、発展していくためには『何を守り、何を捨てるべきか？』
この問いかけに、経営幹部がいち早く答えを導き出し、迅速に組織を動かしていくことが必須です。

弊社のトレーニングでは、１００日プロジェクトという特別な手法を用いて、実際の『経営力の強化』を達成します。